障害者や高齢者が気軽に快適な旅行を楽しめるよう配慮して、コーディネーターが宿泊施設や移動手段などを手配する「ユニバーサルツーリズム」が注目されている。2020年の東京五輪・パラリンピックを控え、国も普及に向けて後押しを始めた。

ユニバーサルツーリズムは、障害の有無や年齢に関係なく、使いやすい施設や道具を設計する「ユニバーサルデザイン」の考え方を旅行の分野に応用した取り組み。手数料は掛かるが、介助の必要な利用者にとってはヘルパー分の旅費が不要な上に、現地での煩雑な調整の手間が省ける。

観光庁によると、全国で20余りのＮＰＯ法人などが活動。同庁はモデル的な運営形態を探るための調査費として14年度、秋田、石川、広島、大分、鹿児島各県の計６団体に年間200万～300万円を支給。15年度は５団体への支給を決めた。(日本経済新聞)