妊娠に関する調査を行ったNPO法人の記事。医療に関するNPO法人設立。

働く女性のうち、望んだ時期に妊娠できなかった人は半数を超えることが、ＮＰＯ法人「日本医療政策機構」の２千人を対象にした調査で明らかになった。ほとんどの女性が月経や更年期障害で仕事に影響が出ると答えており、機構は「女性は出産や特有の健康問題を抱え続ける。

職場などで適切な支援を」と呼び掛けている。調査は２月、全国の１８～４９歳の働く女性を対象にインターネットで実施。妊娠を希望した人のうち「望んだ時期に妊娠できなかった」との回答は５３％に上った。必要な支援（複数回答）として最も多かったのが「有給休暇を取りやすい職場の雰囲気」で５７％だった。(北海道新聞)