災害用トイレについて調査したNPO法人の記事。トイレ研究を行うNPO法人設立。

大地震に備え、断水時でも使える簡易トイレなどを自宅に備えている人は2割未満にとどまることがNPO法人「日本トイレ研究所」（東京・港）の調査で5日までに分かった。水洗トイレが使えない状況で排せつを我慢すると健康を損なう恐れがあり、同研究所は「災害用トイレの用意を進めてほしい」と呼びかけている。

調査は今年3～4月、東京都と大阪府に住む成人男女2千人から回答を得た。災害用トイレの備えの有無やトイレ利用についての意識を調べた。(日本経済新聞)